2020年のコロナ禍以降での働き方改革で、基本は在宅勤務になった妻が時短勤務からフルタイムへ復帰しました。
それにより妻の年収が上昇し、2021年の世帯年収は1,000万円を超える見込みです。ありがたい。
私も妻も年収が高い訳ではないですが、平均年収のちょい上ぐらいでしょうか。それでも世帯年収1,000万円はそれなりにインパクトのある金額だと思います。
世帯年収が1,000万円、私の年収が600万円、妻の年収が400万円とした場合、手取りの給与収入はざっくりと800万円ほど。
つまり、年間支出が500万円だと、貯金が300万円になります。
やはりこの支出をどれぐらいに抑えれるか、が肝でしょう。
年収1,000万円は世の中にどれぐらいいるのか
年収1,000万円と聞くと、一部の人というイメージを抱くことが多いと思います。
実際に、民間の給与所得者で年収1,000万円を超えている人は全体の約5%しかいません。
しかし、夫婦共働きで年収1,000万円ならどうでしょうか。総務省が実施している「家計調査（2019年度） 貯蓄・負債編 二人以上の世帯 詳細結果表」（年間収入階級別貯蓄及び負債の1世帯当たり現在高）によると、2人以上の世帯年収1,000万円以上ある世帯の割合は13.3%のようです。
- 年収1,000万円以上1,250万円未満・・・7.15%
- 年収1,250万円以上1,500万円未満・・・3.15%
- 年収1,500万円以上 ・・・3.03%
およそ10世帯中1世帯が1,000万円を超えているということですね。
では、20代や30代の年収はどのくらいかというと、国税庁が発表している「民間給与実態統計調査（令和元年分）」では、1年を通じて勤務した給与所得者1人当たりの年齢階層別平均給与は以下のようになっています。
- 20～24歳:男性278万円、女性248万円
- 25～29歳:男性403万円、女性328万円
- 30～34歳:男性470万円、女性321万円
- 35～39歳:男性529万円、女性313万円
我家は夫婦ともに、この平均給与プラス100万円といったところです。
世帯年収1,000万円の家計・貯蓄はどうなのか
世帯年収1000万円以上のうち、貯蓄が100万円未満の世帯
世帯年収1,000万円であっても貯蓄額100万円未満の世帯は一定数います。
下記のパーセンテージは、総世帯数約621万世帯をもとに計算しています。
- 年収1000万円以上1250円未満…3.57％（1万5892世帯）
- 年収1250万円以上1500円未満…2.43％（4770世帯）
- 年収1500万円以上 …0.79％（1494世帯）
ただ、単純に”貯蓄”といっても、住宅や投資などの金額が上記にどこまで含まれているかは分かりませんね。
そこで大事なのは、家計で年間どれぐらいの支出があるか、ということだと思います。
我家の支出はどれぐらいか
家計の支出の前に税金や社会保険料などでどれぐらい控除されているかを確認してみると、我家の場合は２人合わせて200万円ほどでした。
つまり世帯年収1,000万円の場合の手取りの収入は800万円程ということです。
そして、これが我家の年間支出額です。
| 項目 | 2019年 | 2020年 |
|---|---|---|
| 食費 | 943,013円 | 988,739円 |
| 住居費 | 1,358,600円 | 1,203,600円 |
| 電気代 | 99,788円 | 96,447円 |
| ガス代 | 45,504円 | 43,969円 |
| 水道代 | 48,203円 | 44,126円 |
| 生活用品代 | 314,085円 | 391,821円 |
| ファッション代 | 232,614円 | 175,086円 |
| 美容・健康代 | 79,188円 | 86,039円 |
| 医療費 | 217,528円 | 25,122円 |
| 交通費 | 207,739円 | 82,160円 |
| 通信費 | 87,131円 | 92,076円 |
| 勉強・教養費 | 91,771円 | 35,065円 |
| 育児・教育費 | 784,133円 | 395,192円 |
| 趣味・娯楽費 | 125,902円 | 189,393円 |
| 交際費 | 220,825円 | 170,672円 |
| その他の支出 | 76,230円 | 464,470円 |
| 総額 | 4,932,164円 | 4,483,977円 |
この支出を下げることができれば、貯金が増えます。
貯金が増えれば、安心して生活できますし、余ったお金を投資に回すことができるでしょう。
コメント